設計事務所なら大阪の【岡田一級建築士事務所】

免震・制震・耐震と地震に強い家造りとして、色々な工法が選択出来る様になっています。普通の地震であれば耐震で十分なのですが、 普通でない地震も予想されるのです。同じ震度７でも、建物が倒壊する震度７と、倒壊しない震度７があります。
何故その様な事が起こるのでしょうか。それは、建物のカタチや、頑丈さが大きく影響します。しかし・・・・続きはこちら＞＞＞

残念ながら、大阪近辺に地震に強い地盤の土地はありません。
しかし、まだましな場所なら存在します。土地の成り立ちから、どの様な土地にはどの様な対処が必要なのか、解説します続きはこちら＞＞＞

専門家でも、木構造に精通している人は多くありません。木構造に関する法律がザル法だからです。「何も判らないので、専門家にお任せします」と云ってしまえばザル法の範囲内で、危険な建物を建てられてしまう可能性があります。最低限ここだけは押さえておきたい基礎知識を解説いたします。
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運用する側の利便性を考えて、二重基準を設定する事はよくあります。例えば、省エネ計算は簡易法と詳細法の二種類の検証法が定められています。簡易法は計算が簡易で省エネ届の普及促進を図る為に役立っています。但し、計算結果は、詳細法に比べ、より高性能になるように仕組まれています。計算が簡易な為、どの様な場合であっても詳細法より危険は仕様にしない為です。逆に、詳細法は複雑な計算を詳細に行いますので、より精度の高い結果が得られ、その分簡易法よりも、危険な仕様にしても、所定の性能が確保されるのです。

●　筋交い計算は危ない！！
しかし、木造建物の構造に関しては、そうなっていません。簡易法である「筋交い計算」の方が詳細法である「構造計算」に比べ危険側の結果が出てしまうのです。
上記画像は、木構造の簡易法である「筋交い計算」によって、必要な耐力壁を算定した画像で、赤色の部分が筋交いの位置を示しています。一階で６か所二階５か所の筋交いが必要と云う結果になっていますが、これを詳細法である、「構造計算（許容応力度計算）」によって検証しますと下図のようになります。

構造計算を行うと一階で12か所二階で8か所必要と云う結果が出てしまいます。詳細法では、柱の一本一本にどれだけの力が加わるのか、全て数値で現れますので、無駄なく効率的に配置出来ているはずなのです。
しかし、結果は簡易法である筋交い計算の倍の耐力壁が必要と云う結果になりました。

●　簡易な筋交い計算の方が、耐力壁が少なく済んでしまう！
筋交い計算も構造計算も建築基準法で定められた計算法です。しかし計算結果が簡易な計算であるにも関わらず、危険側の結果が出てしまうのです。
これが、大地震が発生した時に木造家屋が多く倒壊する理由です。熊本地震では筋交い計算で耐震等級２を取得した住宅が倒壊しています。

●　「構造計算」でないと、家を守れない！
この問題は、過去に数度国会でも取り上げられています。しかし、その都度、業界団体の圧力を受けて、沙汰闇になっています。
構造の事は判らないので、専門家にお任せしますと云う態度が、この矛盾を解消出来ない、悪の温床となっています。
家を建てる時は、構造はビルダーに任せるのではなく、はっきりと、「構造計算」をして下さいとお願いしましょう。
　　　　　　　　　

地震に強い家にする為に、建物の構造は、耐震構造、制震構造、免震構造に大別されます。これは木造・鉄骨造・鉄筋コンクリート造に共通する構造です。
単純に地震に抵抗する手段としてどれが最も優れているかだけを考えますと、免震＞制震＞耐震の順番となります。 しかし、費用的にどの構造が最も高価かとなると、これも免震＞制震>耐震の順になるのです。
数十年に一度の地震に対してどれだけ投資すればよいのでしょう。もしかしたら一度も地震に遭遇しないうちに家の耐用年数が来てしまうかもしれません。ただ、東南海地震に代表される様に３０年以内に７～８割の確率で発生すると政府が発表している地震もあり、家の寿命を考えると何らかの対策は講じていた方が無難です。
そこでそれぞれの構造について長所短所を検証してみましょう。 　　　　　　　　　

　　　　　　　　　

耐震構造は、震度７の地震では、一階は震度７で揺れ、二階ではその1.6倍の大きさで揺れる可能性があります。
一般に建築基準法の耐震強度を満足する構造の殆どがこの耐震構造です。
新築住宅を依頼する時、何も言わなくても耐震構造になります。つまり耐震構造は特別な構造を指すのではなく、建築基準法で定められた普通の工法の事です。
耐震構造だからと云って何か特別な装置を付ける訳ではありません。
ただし、建築基準法以外の法律で、耐震強度を1.25倍（耐震等級２）や1.5倍（耐震等級３）にまで高めた耐震構造もあります。
熊本地震では耐震等級２の家が倒壊しています。予算が無くても、命の安全を担保するには最低でも耐震等級３以上の強度を確保しましょう。耐震等級３を取得しても、上手な構造設計をすれば、工事費的には殆ど上がる事はありません。　　　　　　　　　

　　　　　　　　　

震度７の地震が来ると一階では震度7、二階は震度７以上の揺れを感じます。
耐震構造の壁に制震装置を付加する事により、耐震壁の剛性が増し、一階の壁の揺れを抑え込む事が出来ます。そのことにより、二階の床は一階の床の揺れとさほど変わらない程度の揺れにまで軽減されます。

剛性は高まりますが、制振装置について建築基準法の規定が無く、メーカーが独自の判断で効果の検証を行っているにすぎません。つまりどの装置がどの様な地震に抵抗するのか不明確なのです。重力加速度（gal）に抵抗するのか、定速運動(kain）に抵抗するのか、超長期震動に効果を表すのか、これと言った指標が定められていない為、客観的な評価が出来ないのです。それでも熊本地震の様に連続で震度７の地震が発生する様な場合とか、木造３階建ての一階部分に設置した場合とかであれば、耐震構造よりも投資した費用程度は安全であると言えます。　　　　　　　　　

　　　　　　　　　

震度７の地震が来ても、一階、二階共に、震度４程度まで揺れを軽減します。
耐震構造に制震構造は基本的に踏ん張って耐える構造ですが、免震構造は基礎より上の上部構造体に地震の力を伝えなくする工法です。
論理的には地震で全く揺れなくする事も可能ですが、そこまで敏感に作動させると、そよ風が吹いても揺れてしまい、返って不都合な事態が出てきますので、震度４～５強程度から免震する様な構造が一般的です。
免震構造は建築基準法で定めた耐震性能とは相反する発想の構造である為、告示により詳細な規定が定められており、大臣認定を取得した免震装置のみ使用が許されています。 その為特許等の権利関係が明確に存在し、誰もが簡単に利用できる状態ではありません。
その為中々普及はしませんが、阪神大震災以降地震の活動期に入ったと云われる現状で、新築工事を考えるならば免震住宅も視野に入れるべきです。