土地探しアドバイスなら大阪の【岡田一級建築士事務所】

§1土地の資料を請求してみる
ネットやチラシ等で、適当と思われる土地が見つかった場合、資料請求を依頼します。
メールや、電話での問い合わせが一般的です。買う意思を示してＦＡＸで送ってもらうと、まもなく資料が送られてくるでしょう。

§２送られてきた資料の見かた

資料の中に上記の様な表と地型を表す図と場所を特定出来る付近見取り図が書かれてあります。
表には土地の内容が記載されています。

物件種別：売り地・借地・定借地権付土地等の分類があり、土地を買うなら売り地が条件です。
地目：宅地・農地・雑種地等があり、農地ではそのまま家を建てる事が出来ません。
接道：法律で認められている道路に接続しているかいないか、していればどちらの方角に幅何ｍの道路が接続しているのかが明記されています。
土地権利：土地の権利形態を表しています。所有権・借地権のいずれかで、土地を買うなら所有権とかかれてある土地を選びます。
面積計測方式：公簿と実測があり、公簿は登記上の面積、実測は実際の敷地の大きさで取引することが条件になります。
私道面積：法的に認められているの中には私道も含まれます。私道が接道している場合はその面積が表されています。実際に土地としれ利用できるのは表題に書かれてある土地の面積から私道の面積を差し引いた面積が土地の面積となります。
都市計画：都市計画法により市街化区域と市街化調整区域の二種類に分けられていて、家が建てられるのは市街化区域のみです。
用途地域：市街化区域の中でも色々な施設を誘導するため、地域に用途性を持たせています。住宅を建てるなら、準住居・二種住居・一種住居・二種中高層住居・一種中高層住居。二種低層住居・一種低層住居のいずれかから選択するのが無難です。
建ペイ/容積：土地に建てられる建物の面積を規定しています。
建ペイ＝敷地に対する建築面積の割合です。どれだけ空地を残すかが決まります
容積＝敷地面積に対する延べ床面積の割合です。何階建てが建てられるかが決まります。
建築条件：売主が建設会社を指定できる販売方式です。建築条件付であれば、買主が工務店を選ぶ事は出来ません。建築条件無であれば自由に工務店を選べます。
現況：更地・古家付等と書かれており、古家付は解体工事が必要となります。
引渡し時期：売主が引渡し時期を定めています。
情報提供元：仲介業者を表しています。
情報公開日：情報の新鮮度が判ります。
次回更新予定日：この期限の迫っている情報は新鮮度が古く、売買されてしまっている可能性があります。

次回は「土地のを見るポイント」です。

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